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カーボンニュートラルとは? 意味をわかりやすく解説



今、EU、中国、アメリカをはじめとする世界各国が「2050年までにカーボンニュートラル(温室効果ガスの実質排出ゼロ)を達成する」ことを宣言しています。
日本も2020年10月に元菅総理大臣が「我が国は、2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを、ここに宣言いたします」と世界に向けて所信表明しています。

カーボンニュートラルとは「温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させることを意味します」
引用元:環境省 脱炭素ポータルより抜粋 https://ondankataisaku.env.go.jp/carbon_neutral/about/

もう少しわかりやすく例をあげると、「二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量をできるだけ削減した上で、削減しきれなかった分を植林・森林管理などにより二酸化炭素を吸収することで差し引きトータルでゼロにすること」をカーボンニュートラルと言います。

ここではカーボンニュートラル宣言に至るまでの歴史的背景と、日本の方針、企業として取り組まなければならないこと、我々個人でできることについて解説いたします。


なぜ、カーボンニュートラルに取り組む必要があるのか(世界の流れ)


地球温暖化問題

1750年の産業革命以降工業が発展し化石燃料を大量に消費する社会になりました。その影響で温室効果ガスが増加し今では世界平均気温が1℃上昇しています。「たった1℃? 」そう思う方もいるでしょう。しかし、それは海面上昇を招き陸地を水没させ、気候変動を招いて世界各地で異常気象を多発しています。地球温暖化は人類存続の危機であり全ての国の共通の問題です。このまま行けば人間が生きるには困難な未来が容易に想像つくでしょう。ちなみに2020年度、日本の異常気象による経済損失は約1兆円にも上ります。


この地球温暖化問題に警鐘を鳴らしたのが2021年にノーベル物理学賞を受賞されたアメリカ在住プリンストン大学上席研究員の真鍋淑郎氏です。1989年に科学雑誌ネイチャーに掲載された「数値モデルによる地球温暖化予測の研究(温室効果ガスが気候変動に与える影響など)」で世界が注目するところとなり、今では温暖化対策は世界的な取組へと発展しています。

 

 


地球温暖化を裏付けるデータ


① 世界の平均気温上昇を示すデータ



出典:国土交通省 気象庁サイトよりhttps://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/temp/an_wld.html
1890年~2020年の間に世界の平均気温は1℃近くも上昇したことが分かります。

② 世界平均気温の今後を占う2つのシナリオ



出典:国土交通省 気象庁サイトより
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/gw_portal/future_climate_change_world.html
脱炭素社会を実現すれば気温上昇が2℃未満に抑えられ(青色)、何もしなければ気温が約4℃も上昇(赤色)することが予想されます。

③ 地球の温室効果ガスの種類と排出量の割合


温室効果ガスは二酸化炭素だけではありません。メタン、一酸化二窒素、フロンも含まれます。

出典:国土交通省 気象庁サイト 温室効果ガスの種類より
(2010年の二酸化炭素換算量での数値: IPCC第5次評価報告書)を元に作成
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/chishiki_ondanka/p04.html
温室効果ガスは実は二酸化炭素だけではありません。メタン、一酸化二窒素、フロンも含まれます。

④ 世界の温室効果ガス排出量の内訳



出典:JCCCA(全国地球温暖化防止活動推進センター)サイト
データで見る温室効果ガス排出量(世界)より(EDMCエネルギー・経済統計要覧2021年版)を元に作成 https://www.jccca.org/global-warming/knowleadge04
産業が発展した経済大国や人口の多い国々が上位を占めることが分かります。

⑤ 日本の温室効果ガスの内訳



出典)国立研究開発法人 国立環境研究所 温室効果ガスインベントリより https://www.nies.go.jp/gio/aboutghg/index.html
日本の温室効果ガス排出量は二酸化炭素が大半を占めることが分かります。

⑥ 日本の産業別温室効果ガス排出量



出典)国立研究開発法人 国立環境研究所 温室効果ガスインベントリより https://www.nies.go.jp/gio/aboutghg/index.html
エネルギー部門、産業部門、運輸部門、業務その他部門、工業プロセス及び製品の使用が多くを占めることが分かります。

「京都議定書」:1997年、温暖化問題を世界に問う


1992年リオサミットで国連気候変動枠組み条約が採択され温暖化問題への取り組みが始まり、1997年京都で開催された国連気候変動枠組条約締約国会議(COP3)で地球温暖化に対する国際的な取組のための具体的な目標を定めた国際条約として「京都議定書」が採択されました。
2008年から2012年の間に1990年比で温室効果ガスの排出量削減が義務化されています。この時EUは8%、アメリカは7%、日本は6%削減することを約束しました。

しかし、京都議定書ではこれまで地球温暖化を引き起こしてきた先進国が対策すべきとの考え方から途上国については削減の義務はありませんでした。そのようなことが原因で先進国と途上国の意見が対立。また、のちにアメリカはこの約束を破棄してしまいました。このような経緯からその実効性に疑問を持たれていましたが、2004年にロシアが批准することで2005年2月にようやく京都議定書が発効され一定の効果を得ることができました。
紆余曲折あった「京都議定書」ですが、世界に問いかけるその意義は大きく、次の「パリ協定」へと引き継がれています。

「パリ協定」:2015年、はじめて世界が一つになって環境問題に取り組む!

2015年12月にパリで開催された国連気候変動枠組条約締約国会議(COP21)で京都議定書を継承し「パリ協定」が採択され2016年に発効しました。2020年以降の温室効果ガス排出削減のための新たな枠組みです。2021年1月時点では日本を含む124か国と1地域が2050年までにカーボンニュートラルの実現を表明しています。尚、中国は2060年までの実現を表明しています。これほどの国や地域が参加することは歴史上はじめてのことです。

現在の温暖化の進行速度では2030年~2050年の間に世界平均気温が更に1.5℃上昇する可能性が高くなっています。
そこでパリ協定では次のような長期目標を掲げています。
「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする 」
「1.5℃未満に抑制するため、世界で排出されるCO2の量を2030年までに2010年比45%まで削減する」
ことを目標にしました。

しかし、排出量を削減するには限界があります。完全にゼロにすることは不可能です。そのため排出された温室効果ガスを森林や技術で吸収・回収することで、温室効果ガス排出を差し引きゼロにします。この考え方をカーボンニュートラルと言い、2050年までにその実現を目指しています。そして温室効果ガス排出量が実質ゼロになった未来像を脱炭素社会と呼びます。

尚、ここで混同しがちなのが「カーボンオフセット」や「ネットゼロ」です。

カーボンオフセットとは

環境省サイトで次のように定義しています。
「市民、企業、NPO/NGO、自治体、政府等の社会の構成員が、自らの温室効果ガスの排出量を認識し、主体的にこれを削減する努力を行うとともに、削減が困難な部分の排出量について、クレジットを購入すること又は他の場所で排出削減・吸収を実現するプロジェクトや活動を実施すること等により、その排出量の全部又は一部を埋め合わせることをいう。」
(引用先:環境省「カーボン・オフセット精度」 http://jcs.go.jp/about.html

排出量を削減・吸収した温室効果ガスを「クレジット」と呼ばれる商品に変え販売することができます。どうしても削除しきれない場合はクレジットを購入することで排出量を差し引くことができるこの仕組みがカーボンオフセットの特徴です。
この仕組みに頼って本質的な削減がおろそかになりがちになります。そこでカーボンオフセットを深化させた取り組みとしてカーボンニュートラルという概念が位置づけられるようになりました。

ネットゼロとは

カーボンニュートラルとほぼ同じ意味で使われますが、その違いは温室効果ガスの定義です。 CO2だけでなくメタン、一酸化二窒素、フロンガスなど地球環境に影響を与える全ての排出ガスが含まれます。温室効果ガス排出量から吸収量を差し引いて差し引きゼロになる状態を指ていします。 日本のカーボンニュートラル宣言は他国と異なりすべての温室効果ガスが対象になっていることから混同しがちです。

 

またネットゼロの考え方を取り入れた新たなビルシステムがあります。

ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)

建築物において エネルギー消費量をできるだけ削減し、更に太陽光発電などのクリーンエネルギーを創出することで消費エネルギー量がプラスマイナス・ゼロになるよう設計されたビルです。

 

PEB(プラス・エネルギー・ビル)

 ZEBをさらに進化させ、エネルギー消費量よりもクリーンエネルギー創出量が多くなるよう設計されたビルになります。

 

 

ESG投資



地球の温暖化問題、環境問題がクローズアップされるようになってからESG投資への関心が高まっています。
ESG投資とは、Environment(環境)、Social(社会)、Governance(企業統治)の略です。機関投資家がこれらの観点を満たさない企業への投資を見送るようになり(ダイベストメント)、未来に向けて持続可能な社会に貢献できる企業を投資先として選別するようになってきました。我々の年金を預かり投資する日本のGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)も同様です。カーボンニュートラルを目指さない企業は資金繰りに苦労するということです。
もはや環境への取り組みは制約ではなく、経済活動を行う上での必須事項になってきているのです。


カーボンニュートラル実現に向けた日本の取り組み


地域脱炭素ロードマップ


地域脱炭素は、地域課題を解決し、地域の魅力と質を向上させる地方創生に貢献
① 一人一人が主体となって、今ある技術で取り組める
② 再エネなどの地域資源を最大限に活用することで実現できる
③ 地域の経済活性化、地域課題の解決に貢献できる


出典:環境省 地域脱炭素ロードマップ(概要)を元に作成 https://www.env.go.jp/earth/2050carbon_neutral.html


< 業界マメ知識 >
    地域脱炭素ロードマップとは?    


改正地球温暖化対策推進法の成立


地球温暖化対策推進法とは、国・地方自治体・事業者・国民が一体となって地球温暖化対策に取り組んでいくための法律で、温対法と省略されることもあります。1997年の京都議定書の採択を受け成立しました。これまで何度か改正され、近年では2020年10月の2050年に向けたカーボンニュートラル宣言を受けて改定されています。

地球温暖化防止を目的に温室効果ガスの排出量に対する報告義務や排出量抑制などを規定し、役割や責務を明確に定めています。 また、地方創生に繋がることから地方への再生可能エネルギーの促進のため活用事業計画・認定制度が創設されています。地球温暖化対策に取り組んでいくことが法律上明確化されたことで、自治体や事業者がより地球温暖化対策に積極的に取り組み、それに伴い投資も活発化することが期待されます。

 

これまで温室効果ガスにはCO2以外にも複数あることをお伝えしましたが、改正地球温暖化対策推進法では「エネルギー起源のCO2」と「エネルギー起源のCO2以外の温室効果ガス」の2つに分けて、それぞれに条件や罰則の内容が定められています。

 

❚ エネルギー起源のCO2の対象

  • 特定事業所排出者:全事業所のエネルギー使用量合計が1,500kl/年以上の事業所
  • 特定輸送排出者:省エネ法の特定旅客輸送事業者や特定荷主など

 

❚ エネルギー起源のCO2以外の温室効果ガスの対象

  • 全事業所の温室効果ガス排出量合計がCO2換算で3,000t以上で、常時使用する従業員数が21人以上の特定事業所排出者

 

事業者には「自ら排出する温室効果ガスの排出抑制」、「製品改良や国際協力など他者の取り組みへの寄与」、「国や自治体の施策への協力」などの責務と排出量を報告する義務があります。また、報告をしない場合や虚偽の報告をした場合罰則として20万円以下の過料が科せられます。

 

 


グリーン成長戦略


グリーン成長戦略とは、経済成長と環境適合を好循環させるための政策で、次に上げる産業に力を入れていくことになっています。



出典:経済産業省 2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略
https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201225012/20201225012.html

エネルギー関連産業
①洋上風力・太陽光・地熱産業、②水素・燃料アンモニア産業、③次世代熱エネルギー産業、④原子力産業

輸送・製造関連産業
⑤自動車・蓄電池産業、⑥半導体・情報通信産業、⑦船舶産業、⑧物流・人流・土木インフラ産業、⑨食料・農林水産業、⑩航空機産業、⑪カーボンリサイクル・マテリアル産業

家庭・オフィス関連産業
⑫受託・建築物産業・次世代電力マネジメント産業、⑬資源循環関連産業、⑭ライフスタイル関連産業


< 業界マメ知識 >
グリーン成長戦略とは?
   14の産業分野をわかりやすく解説  


 


二国間クレジット制度(JCM)


日本が途上国に温室効果ガス削減の技術や資金を提供することで温室効果ガスを削減し、その成果を二国で分け合う制度です。


産業別の取り組み事例

日本のCO2排出量データのグラフから、特に電力・自動車・産業の分野からの排出が多くを占めることが分かります。また、排出量は少ないですがCO2よりも温室効果の高いメタンや一酸化二窒素の排出が農業で目立ち課題になっています。それぞれの分野でどのような取り組みが行われているのか見てまいります。


電力




日本のCO2排出量約12億トンの内、火力発電からの排出量が約4億トンをしめます。そのため火力発電の新規建設はむずかしい状況です。

そこで真っ先に思い当たるのが再生可能エネルギーです。その中でも太陽光発電や洋上風力発電にスポットが当たっています。
アメリカでは太陽光・風力発電のNextERA energy社が一時エクソンモービルの株価を抜いたことで話題になりました。デンマークは洋上風力発電を武器に世界に打って出ています。
再生可能エネルギーは時間や時期などにより発電量が大きく左右される不安定なエネルギーですが、この流れは止まらずそれを補う技術も今後開発されていくことでしょう。

更に新しいエネルギーとして、CO2を排出しないアンモニアが注目され研究されています。
既存の火力発電所の石炭にアンモニアを入れ混焼すると、将来的には従来よりも約50%ものCO2排出量を抑えることができるといわれており、現在急ピッチで検証が進められています。
原子力もCO2排出がありませんが、残念ながら原発事故の危険性から世界的に脱原発の動きが活発です。これまで福島原発事故の影響で石炭火力の高効率化を推し進めてきた日本にとってはアンモニア技術は早く実現したい技術です。


自動車



世界の流れとしてガソリン車からEV(電気自動車)へのシフトが大きな潮流です。
リアル・アイアンマンで有名なイーロン・マスク氏が作ったEV(電気自動車)の会社テスラ社はトヨタ自動車の時価総額を超えたことでも有名です。
EVはガソリン車に比べると部品点数が約3万点から約2万点に減ることから参入の障壁が低く近年では新興企業が乱立しています。
また、従来の車のイメージは所有するステータスがありましたが、今後はネットに繋がり、シェアリングし自動運転になるといわれています。そうなれば従来の車産業の構造が大きく変わることも想像に難くありません。日本が誇る従来型自動車産業もその転換期を迎え、ガソリン車は2030年半ばまでに新車販売中止になることが決まっています


農業


農業でも多くの温室効果ガスが出ています。こちらは日本で排出されるメタンと一酸化二窒素の排出量のグラフです




出典:国立研究開発法人 国立環境研究所 温室効果ガスインベントリより https://www.nies.go.jp/gio/aboutghg/index.html

農業で多くの温室効果ガスが出ているのが意外と思われるかもしれません。その原因は牛などの家畜が出すげっぷや窒素肥料、堆肥製造によるものです。メタンガスはCO2より温室効果が約35倍、一酸化二窒素はおよそ300倍と高く、これらを削減することも効果的な対策になります。
もしかしたら牛肉や牛乳も食べられなくなるかもしれません。それ裏付けるかのように野菜で作られた肉「ベジミート」やオーツ麦でできたミルク「オーツミルク」が注目を浴びています。


製造業



製造業においては製造プロセスで石炭を使用したり化学反応の際にどうしてもCO2が排出されるため削減するには限界があります。
省エネ対策としては、CO2をエネルギーとして再利用したり、LEDへの切り替えや産業ヒートポンプによる熱エネルギーの再利用が実施されています。
また、工場で使用している電力を再生可能エネルギーに切り替えることで大幅に削減できます。
そして、削減しきれない分は、技術や森林などによる削減・吸収で補います。
また、削減した温室効果ガスを売買可能なクレジット商品にできるので、削減しきれない分はそれを購入することで相殺することができます。



CO2削減のために企業で取り組めること


1.再生可能エネルギーへの切り替え

再生可能エネルギーとは「枯渇しない」「どこにでも存在する」「CO2を排出しない」3つの条件を満たす発電です。その対象となるのが、太陽光発電、風力発電、水力発電、地熱発電、太陽熱発電、バイオマス発電などです。
国内で排出される温室効果ガスの内91.4%がCO2です。そのCO2約12.4億トンの内、エネルギー起源(発電、運輸、産業、家庭など化石燃料によるエネルギー)のものが約10.6億トン(85.5%)にも上ります。よって、再生可能エネルギー採用によるCO2削減が効果的であることが分かります。

但し、再生可能エネルギーの課題として挙がるのが発電量の変動が大きく不安定なところです。これを補うために水素エネルギーが注目されています。再生可能エネルギーで発電した電気で水を電気分解して水素を発生させ、それを貯蔵し運搬できるようにすれば都合に合わせて利用できるようになり、再生可能エネルギーの発電量の変動の影響を緩和します。

2.省エネで削減

蛍光灯からLEDへ、モータはインバータ制御へ、ヒートポンプを活用した廃熱回収が挙げられます。


3.人の手による(費用をあまりかけない)省エネ方法


オフィスにおける電気料金に占める空調の比率は48%と非常に多いのをご存じでしょうか。 この消費電力を抑えるだけでも省エネ効果が見込めます。 また、工場(製造業)での電気料金の多くは生産設備が締め、空調においては8%程度なのですが、生産設備の効率化は買い替えが伴い簡単ではありませんので、やはり生産設備の次に消費の多い空調へのテコ入れが効果的になります。 ここでいくつか省エネ方法について紹介します。

①設定温度をコントロール

エアコンの設定目安を夏の冷房は28%、冬の暖房は20℃にすることで省エネ効果が期待できます。 1℃の温度設定の差で約10%の省エネ効果が見込めるそうです。

 

②フィルターや熱交換フィンの清掃

4~6%もの省エネ効果が期待できるそうです。

 

③室外機の温度をコントロール

冷房の時、室外機の周りが熱いと電力を消費しやすくなるので、室外機の風通しをよくし日除けカバーで日差しを避けると効果的です。暖房の時はその逆になります。

 

④窓からの放射熱を削減

ブラインドやカーテンで窓からの放熱を減らす。約10%もの省エネ効果があるといわれています。

 

⑤広い工場での空調ロスを削減

オープンな出入り口をビニールカーテンで仕切ることで放熱を防ぐことができます。また、人のいるエリアだけをビニールカーテンで囲い空調エリアを限定することで省エネ効果が期待できます。

 


4.自動化と安全監視で無駄な作業を削減


生産設備を持つ工場では生産工程を自動化することで生産効率を上げることができますが、それだけでなく無駄な動きがなくなるのでCO2排出抑制にも繋がります。
また、設備の安全監視を自動化することで事故を未然に防ぎ、事故や故障による設備の復旧や修理による無駄な作業を削減できることになりCO2排出抑制に繋がります。

いかがだったでしょうか。この記事がカーボンニュートラルへの取組のキッカケにつながれば幸いです。

最後に当社の取組ですが、マツシマメジャテックはセンシング技術で現場を見える化し、生産効率向上に寄与しています。すなわち、ムダなエネルギーを消費しないためCO2排出量が少ないということになります。温暖化対策は待ったなしの状況です。環境・社会のことを常に念頭において小さなことからコツコツとみんなで取り組んで参りましょう。最後までご覧いただきありがとうございました。